ドローンメーカー21選！日本製やおすすめ機種、シェアとランキングも

もっともメジャーなDJIのほかに、どんなドローンメーカーがあるかご存知ですか？

あるいは、ドローン購入を検討中の方であれば、そもそもどういったメーカーがあるのかよくわからず「比較検討できない……」と困っていませんか？

そこで今回は、世界の主要なドローンメーカーはもちろん、シェアはそこまで大きくはなくても特徴的な機種を作っているメーカーや特定の分野に強いメーカーなども含め、さまざまなメーカーとその特徴やおすすめ機種をご紹介します。

多数のメーカーがある中でも、当メディアとしてのおすすめはやはりDJI。ただし、DJI社製以外のドローン（特に国産ドローン）が検討対象となる例外ケースもありますので、その点についても解説しています。

この記事をお読みいただければ、世界各国そして日本にはどういったドローンメーカーがあり各社にはどういった特徴があるか、買うのであればDJI社製にすべきか他メーカーのものにすべきかの判断基準が明確になるはずです。

どこのメーカーのドローンを買おうか迷っている方やどういったドローンメーカーが存在するのか知りたい方はもちろん、ドローン開発・製造業界の全体像を把握したい方にも役立つ内容ですので、ぜひご参考になさってください。

圧倒的シェアと知名度！DJIがドローンメーカーランキング1位

［出典］“DRONE MARKET SHARES IN THE USA AFTER CHINA-US DISPUTES”(DRONE INDUSTRY INSIGHTS)

世界のドローン市場で圧倒的なシェアと知名度を誇っているメーカーは、世界最大手である中国のDJIです。

「ドローンといえばDJI」といってもよいほどの代表的メーカーですので、名前を聞いたことがあるという人は多いのではないでしょうか。

会社名	DJI（大疆創新科技有限公司） （日本法人はDJI JAPAN株式会社）
本社所在地	中国 広東省深圳市 （日本法人本社所在地：東京都港区）
設立年	2006年
公式サイト	https://www.dji.com/jp

米国市場での調査結果（DRONE INDUSTRY INSIGHTS調べ。2021年3月公表）とはなりますが、そのマーケットシェアはなんと76.1％。

2位のIntel（現在ではドローン関連ビジネスを積極的に展開していない模様）のシェアは4.1％ですので、2位以下を大きく引き離しての断トツ首位です。

多少の差はあるとしても日本国内市場のシェアも概ね同じと推測され、少なくともDJIが他社を大きく引き離している状況は日本市場でも変わりません。

個人用ドローンも産業用ドローンもDJIがトップ

ドローン市場におけるDJIの圧倒的優位は、個人用（コンシューマードローン）だけでなく産業用（商用ドローン）においても変わりません。

同じく米国市場で、DJI以外のメーカーも比較的健闘しているといえそうな産業用ドローンに限定した調査（DRONE ANALYS調べ。2021年）においてさえ、DJIのシェアは54％と過半数を占めているとの結果となりました。

主要モデル①《DJI Air 2S》〜手頃な価格なのに高機能な人気機種〜

コンパクトな機体に高次元な空撮を実現する、高度なテクノロジー満載のおすすめ機種です。

4K/60fpsにとどまらず5.4K/30fpsの動画も撮影可能、スピード感あるダイナミックな映像を撮りたいという方も納得の秒速19m（Sモードの場合）で飛ばせます。

10億を超える色表現やインテリジェントHDR技術により、印象的な色彩や豊かな奥行きを持った映像を撮れるだけでなく、RAW撮影により撮影後の柔軟な後処理が可能。

どう飛行しても被写体を中心に捉え続ける機能や、被写体を中心にぐるりと円を描くように飛行しながら撮影するサークルショット機能なども搭載しています。

また、上下および前後の4方向に障害物検知センサーがあるため、高速飛行時や複雑な環境でも安心です。

単体では143,800円、予備バッテリーなど一式が付属したセットでは198,000円ですが、不定期に3割引などのセールが行われていますので、タイミングが合えばセール時期の購入がお得です。

個人にも十分に手の届く価格でありながら、プロユースにも耐えるほどに高機能で、実際に空撮業務に利用されている例は多く、総じて満足度がとても高い機種といえるでしょう。

［出典］DJI store

主要モデル②《DJI Mavic 3E》〜低コストで挿入可能な測量機〜

コンシューマー向けの高スペック機種Mavic 3に測量用のカメラを搭載したものです。

重量1kg未満と軽量かつコンパクトでありながら、モーションブラー現象を防ぐメカニカルシャッター、最大56倍のハイブリッドズーム対応カメラ、cmレベルの正確な測位を実現するRTKモジュールなど高度なテクノロジーを満載。

レーザー測量を行うにはたとえばMatrice 300 RTKなど別の機種が必要となってきますが、写真測量用としては十分な性能であり、Matrice 300 RTKなどよりもはるかに低コストで導入が可能な点が魅力です。

なお、DJIの産業機はすべてそうですが、価格については要問い合わせです。

［出典］DJI

主要モデル③《Agras T10》〜使いやすさが嬉しい農薬散布機のエントリーモデル〜

周囲360度を認識して障害物を自動回避する球形レーダーシステム、正面と背面を監視するので方向転換せずに飛行状況を確認できるデュアルFPVカメラなどを搭載している、初心者にも使いやすい農薬散布機のエントリーモデルです。

圃場に合わせ最適な飛行ルートを生成する自動航行システムは、簡単な設定で高精度の完全自動運転を実現します。

価格については要問い合わせです。

［出典］DJI

DJI以外の主要ドローンメーカー（海外）4社

DJIに大きく水を開けられている状況ではありますが、DJI以外にも主要ドローンメーカーとして次に挙げるような企業があります。

（日本のドローンメーカーについては後の章でまとめてご紹介しているため、ここでは海外メーカーに限定して取り上げています）

Yuneec

会社名	Yuneec Holding Ltd. Company
本社所在地	香港
設立年	1999年
公式サイト	https://us.yuneec.com

マーケットシェア3位の中国メーカー・Yuneecは、有人小型飛行機メーカーとしてスタートした企業で、現在はドローンについては空撮用に特化したメーカーです。

ポストDJIとも目されており、Intel社が6,000万ドルを出資した企業であることでも知られています。

また、ドローンだけでなく有人VTOL（垂直離着陸機）​​も開発しており、電動飛行機業界を牽引する存在であるといえます。

確かな安全性と高い操作性が同社製ドローンの売り。一般向けの機種と産業用機種のいずれも360°回転するカメラでの4K動画撮影が可能です。

Parrot

会社名	Parrot Drones SAS（Société par Actions Simplifiée）
本社所在地	フランス パリ
設立年	1994年
公式サイト	https://www.parrot.com/en

マーケットシェア4位にランクインするフランスのドローンメーカー・Parrotは、欧州最大手、1994年設立の老舗ドローンメーカーです。もともとは軍事用であったドローンを初めて商用機として展開したメーカーでもあります。

設立当初は音声認識技術に長けたワイヤレス製品メーカーとしてヘッドホンや車載装置、電話会議システムなどを製造していましたが、やがてドローンも製造するようになり、2017年からはドローン専門メーカーとなりました。

また、以前は一般向けのドローンも生産していましたが、現在は産業用ドローンに絞っています。

なお、同社製ドローンは米軍に採用されていることでも知られています。

Autel Robotics

会社名	Autel Robotics
本社所在地	中国 広東省深圳市
設立年	2014年
公式サイト	https://www.autelrobotics.com

マーケットシェア6位のAutel Roboticsは、世界最小クラスの折りたたみ式ドローンでありながら6K動画撮影が可能な「EVO II」シリーズが特に空撮用途向けとして注目を集めている米国メーカーです。

（ただし、アメリカのメーカーとはいっても、自動車インテリジェンス診断システムなどを開発・製造する中国企業Autel社の子会社であるため、中国メーカーに近い位置付けともいえそうです）

親会社の開発研究力や技術力を活かしたハイスペックなドローンは、飛行中に見失いにくいその鮮やかなボディカラーやデザイン性の高さも特長です。

Intel

会社名	Intel Corporation
本社所在地	アメリカ カリフォルニア州
設立年	1968年
公式サイト	https://www.intel.com/content/www/us/en/homepage.html

マーケットシェア2位のIntelは、米国の超大手半導体メーカーです。

それと同時にドローンメーカーでもあり、高度な制御技術を駆使して多数のドローンで夜空を彩るドローンショーで知られます。2021年に開催された東京オリンピックの開会式でのドローンパフォーマンスを担当したのも同社です。

また、過酷な条件でも安定飛行が可能な商用モデル「Falcon 8+」も発売時に話題となりました。

しかし、現在では同社公式サイト上を含めドローン関連の露出がほぼなく、ドローンショー事業は既にNova Sky Stories社に買収され引き継がれていることから、同社のドローン事業は下火となってきている模様です。

それでもシェア2位にランクインしているのは、何百台、何千台のドローンが群制御システムにより飛行して夜空を彩るというドローンショーの性質上、かなりまとまった台数が出荷されてきたことが影響しているとも考えられそうです。

DJI以外のその他ドローンメーカー（海外）3社

DJIを除く海外ドローンメーカーには、上記の他にも次に挙げるような企業があります。

Skydio

会社名	Skydio, Inc.
本社所在地	アメリカ カリフォルニア州
設立年	2014年
公式サイト	https://www.skydio.com

マーケットシェア7位のSkydioは、2014年設立の新しい米国メーカーです。

同社のドローンは、センサーではなく360°カバーする6つのカメラ（ビジョンスラムカメラ）から送られる情報をAIが判断に利用して障害物を自律的に回避する機能（Skydio Autonomy™）が強み。

同機能によりGPSが取得しづらい環境でも安定飛行が可能な同社製ドローンは、インフラ点検や設備点検、室内空間での巡回・警備に適しています。

AgEagle

会社名	AgEagle Aerial Systems Inc.
本社所在地	アメリカ カンザス州
設立年	2010年
公式サイト	https://ageagle.com

アメリカのドローンメーカー「AgEagle」は、かつては農業用ドローンメーカーでした。

その後、Parrotの子会社であったスイスのドローンメーカー「sensFly」（2021年3月公表の調査結果ではマーケットシェア8位）を買収し、各種用途向け機種を展開するようになり現在に至ります。

AeroVironment

会社名	AeroVironment, Inc.
本社所在地	アメリカ バージニア州
設立年	1971年
公式サイト	http://www.avinc.com

マーケットシェア10位のAeroVironmentは、米軍を含む米国防総省、米同盟国の軍隊に対し、監視・偵察・追跡・地理データ収集などに対応するドローンを提供する防衛関連企業です。

米国防総省向けが売上高全体の約55％を占めます。

日本メーカー製ドローンはあるがシェアはわずか

中国とアメリカが2大ドローン製造国。世界における日本製ドローンのシェアは4％にも満たないといわれています。

日本国内市場に限定すれば国産ドローンのシェアはもう少し高いことが予想されますが、それでも国内メーカーが明らかに遅れを取っているのは確かです。

財務省資料中で紹介されている、ドローンビジネス動向に詳しい有識者である村山繁氏（ドローンメディア「Drone Tribune」 代表兼編集長）へのインタビューでは「1980年代に農薬散布用の無人ヘリコプターが販売されていたが、限定的な市場を対象としており、同様の技術で他に何が出来るのかという拡張性を意識できなかった」ことが国内メーカーが出遅れた理由として挙げられています。

国産ドローンの多くは高額

最大手メーカーにしてトップシェアを誇るDJIと比較したときの日本製ドローンの弱点は、技術力もさることながら製品価格にあります。

DJI製の同等機種の概ね倍以上の値段であり、しかも倍以上の金額を支払うに値する価値を正直あまり見出せないといういうのが実情ですので、国産ドローンはかなり苦戦しているといってよいでしょう。

実際、小型・軽量のトイドローンやレーシングドローン（ドローンレースに特化した機体）を除けば、個人が趣味レベルで購入できる価格帯の機種はほとんど見当たりません。（ただし後述するような例外もあります）

国産ドローンはビジネス用途なら検討の余地あり

たとえ高額であっても国産ドローンを検討する余地のあるケースとして、企業や自治体が採用する場合、つまりビジネス用途でのドローン導入が挙げられます。

その大きな理由が中国メーカーのドローンにおいて懸念される情報セキュリティ上のリスクです。（詳細後述）

また、もう一つの理由として、日本国内のメーカーであれば手厚いサポートを期待できるという思惑もあるでしょう。

つまり、「中国製はセキュリティ面が不安」「きめ細やかなサポートがないと困る」といったニーズのある事業者が、安心感を買う意味合いで国産ドローンを購入するのはおおいにあり得るといえるのです。

日本の主要ドローンメーカー3社

日本の主要なドローンメーカーには次のような各社があります。

SONY

会社名	ソニー株式会社
本社所在地	東京都港区
設立年	1946年
公式サイト	https://www.sony.co.jp

PCやカメラ、音楽プレーヤーといった電機・電子機器のイメージの強いSONYですが、2021年の「Airpeak S1」の発売でドローンメーカーとしてのスタートを切りました。

同社製一眼カメラ「α」を搭載できること、プロフェッショナル向けの空撮ドローンであることが同社のドローン開発の起点といえます。（ただしαの代わりに高精度な計測機器などを搭載して他産業用途に利用することも想定されており、完全な空撮専用ドローンというわけではありません）

同機に使われているのは、メインプロセッサーなどの一部を除き、各種センサーや処理系に同社独自の半導体。SONYが他分野で培ってきたAIやロボティクス、センシング、イメージング、通信といった技術がドローン製作に結集しているといえるでしょう。

ACSL

会社名	株式会社ＡＣＳＬ
本社所在地	東京都江戸川区
設立年	2013年
公式サイト	https://www.acsl.co.jp

2013年に創業し、2018年には東証マザーズに上場、ドローン専業メーカーとして世界で初めての上場企業となったACSL。日本初の補助者なし目視外飛行を実現したのも同社です。

防塵・防水性に優れ、風雨に強い機体設計を特徴とした産業用ドローン（点検・物流・災害・測量・警備などの用途）に特化したメーカーという位置付け。

100回を超える長距離飛行・目視外飛行の実績を誇り、特に物流分野においては日本郵便、ANAホールディングス、楽天といった各社との実証実験を数多く行っていることでも知られます。

自社開発の自動制御技術を用いた同社製ドローンには、セキュリティ面での安心感があります。

SkyDrive

会社名	株式会社SkyDrive
本社所在地	愛知県豊田市
設立年	2018年
公式サイト	https://skydrive2020.com

さまざまな企業から人が集まって「空飛ぶクルマ」（電動垂直離着陸型無操縦者航空機（eVTOL））​​の開発に取り組む業務外有志団体であるCARTIVATORのメンバーが中心となって発足した会社がSkyDriveです。

現代表の福澤氏はトヨタ自動車出身であり、同社も豊田市にあります。

2020年8月には「空飛ぶクルマ」の一般公開も行った同社は、大阪・関西万博での運航業者にも選ばれており、万博での運航をもって事業化することを目指しています。

遊覧飛行やエアタクシーなどの事業展開を視野に入れているようです。

そんな同社では物流ドローンも開発・製造していますが、「空飛ぶクルマ」同様に大型であり、完全に運輸・物流用。

建築資材や農作物などの重量物の運搬を前提としたドローンを開発・製造しており、空撮用の機体やコンシューマー機を作る他社とは一線を画しているといえるでしょう。

日本のその他ドローンメーカー7社

日本にはその他にも、次に挙げるようなドローンメーカーがあります。

NTTイードローン

会社名	株式会社NTT e-Drone Technology （略称：NTTイードローン）
本社所在地	埼玉県朝霞市
設立年	2020年
公式サイト	https://www.nttedt.co.jp

海外メーカー製ドローンの販売を手がけるほか、自社でのドローン設計・開発・製造も行なっているNTTグループのドローン専業会社です。

過酷な環境での点検作業や、重量のある荷物の運搬などに対応する実用性の高いドローンを開発・製造しているメーカーです。

PRODRONE

会社名	株式会社プロドローン ※一般表記には「PRODRONE」を使用
本社所在地	愛知県名古屋市
設立年	2015年
公式サイト	https://www.prodrone.com/jp/

過酷な環境での点検作業や、重量のある荷物の運搬などに対応する実用性の高いドローンを開発・製造しているメーカーです。

災害時におけるドローン活用に対しても積極的姿勢で取り組んでいます。

TEAD

会社名	TEAD株式会社
本社所在地	群馬県高崎市
設立年	2016年
公式サイト	https://www.tead.co.jp

外付けタイプのリモートID発信機を製造・販売する企業ですが、産業用ドローンの開発・製造も行なっています。

（※リモートIDについて詳しく解説している記事はこちら）

ヤマハ発動機

会社名	ヤマハ発動機株式会社
本社所在地	静岡県磐田市
設立年	1955年
公式サイト	https://www.yamaha-motor.co.jp

バイクで有名なヤマハ発動機ですが、農薬散布向け産業機に特化したドローンメーカーでもあります。

そもそも農薬散布ヘリを世界で初めて作ったのは同社でした。それから一貫して農薬散布用の機体を開発・製造してきた同社の作るドローンは、まさに培ってきた技術の結晶といえるでしょう。

マゼックス

会社名	株式会社マゼックス
本社所在地	大阪府東大阪市
設立年	2017年
公式サイト	https://mazex.jp

2009年12月の創業以来、農林業向けドローンをメインに開発・製造してきたマゼックスは、その累計販売台数が国内メーカー1位を誇るメーカーでもあります。

主力の農薬散布や苗木運搬用のドローンのほか、延線・架線などの電設用途向けのドローンも開発。産業用ドローンメーカーとして技術開発力を蓄積し続けています。

ジーフォース

会社名	株式会社ジーフォース
本社所在地	東京都千代田区
設立年	2013年
公式サイト	https://www.gforce-hobby.jp

高額であることがほとんどの国産ドローンの中、趣味のドローンとして検討できるレベルの価格帯のモデルを製造・販売している稀有なメーカーがジーフォースです。

ラジコン周りの製品からスタートした同社は、ホビー向け機種をメインに展開しているにメーカーで、ヘリコプタータイプのラインナップも充実しています。

販売されているドローンはいずれも200g未満であり、同社製品としてはむしろ大きめの部類となる100g台の機種の販売価格は2万円台から3万円台前半。

ごく小型で軽量なトイドローンが1万円台というのは特に驚くべきことではありませんが、100g台でそれなりに機能充実した機種を2〜3万円台で購入できるというのは国産ドローンではなかなかありませんよね。

日本製のドローンがいいけれど何十万円も出せない！という方は、ジーフォースのドローンを検討してみてはいかがでしょうか。

Liberaware

会社名	株式会社Liberaware
本社所在地	千葉県千葉市
設立年	2016年
公式サイト	https://liberaware.co.jp

「狭くて暗くて危険な場所の点検」に特化したドローンを開発・製作しているのがLiberawareです。

機体を販売するのではなく、点検サービスの提供のあるいは機体のレンタルという形のビジネスプランで営業しています。

航空法適用対象外となる100g未満のドローンのメーカー例3社

航空法が適用されるのは、重量が100g以上の機体です。つまり、100g未満のドローンについてはいわばおもちゃ扱いであり、機体登録は不要。航空法の縛りがないため基本的には自由に飛ばせます。

トイドローンと呼ばれるこうした小型軽量のドローンを作るメーカーとしては、次のような各社が挙げられます。

Holy Stone

会社名	Holy Stone （日本法人はHoly Stone Japan）
本社所在地	台湾 台北市
設立年	2014年
公式サイト	https://www.holystone.com （日本サイト：https://holystone.co.jp)

実は100〜500g台の空撮用ドローンなども展開しているものの、やはりなんといってもトイドローンで知られるのが中国のドローンメーカーであるHoly Stoneです。

モデル数も豊富で、赤外線で狙い合う対戦型トイドローンもあります。

Ryze Technology

会社名	Ryze Tech
本社所在地	中国 広東省深圳市
設立年	2017年
公式サイト	https://www.ryzerobotics.com/jp

中国のテック系スタートアップカンパニーである同社は、提携パートナーであるDJI と Intel から技術供与を受け、トイドローン「Tello」を製造しています。

京商

会社名	京商株式会社
本社所在地	神奈川県厚木市
設立年	1963年
公式サイト	https://www.kyosho.com

日本のラジコンカーメーカーである京商は、ラジコンカーと同じようにレースを想定したレーシングドローンを製造・販売しています。

また、大人向けの本格ホビーモデルとは別に、トイモデルを扱うカンパニー内ブランド「京商EGG」からはトイドローンも販売されています。

【結論】どのメーカーのドローンにするか迷ったらDJI製がおすすめ

どのメーカーのドローンを買うべきか？という問いの答えは、もちろん人それぞれでありケースバイケースですが、多くの場合DJI製のドローンがおすすめです。

特に以下に挙げるようなケースでは、DJI製のドローンが強く勧められます。

• メーカーについて強いこだわりはない
• どのメーカーのものにすればよいのか見当がつかない
• ドローンを買うのは初めてで、技術的にもビギナーレベル

圧倒的なシェア、つまり大半の人がDJI製を選ぶのにはそれなりの理由があります。

平たくいえば「DJIのを買っておけばだいたい間違いない」からであり、その根拠は次の3つです。

メジャーなメーカーならではの安心感と利便性があるから

DJIは間違いなくもっとも有名かつ裾野の広いドローンメーカーであり、そうしたトップメーカーならではの安心感や利便性は他メーカーにはないものといってよいでしょう。

間違いのないクオリティで安心

多くの人がDJI製を選ぶのは、その知名度だけではなく確かな品質の高さがあればこそ。

なんだかんだと言っても最大手メーカーの製品にはユーザーを満足させるだけのクオリティが担保されていると実感できるのがDJIのドローンです。

簡単に情報やサポートを得られる利便性

DJIなら近隣に取扱店が見つかる可能性が高く、いざという時に頼れる先が遠方にしかないといった事態に陥るケースは少ないはずです。

また、同じ機種を飛ばす仲間が多ければ多いほど有用な情報を広く得られ、何かあったときにも対応に困らずに済みます。

逆にあまり知られていないメーカーのドローンの場合、ユーザー数が限られ、情報量がどうしても少なくなるため、ある程度までは自分で対処できるだけの知識やスキルが求められるでしょう。

既に複数台のドローンを使いこなしているような人であれば必ずしも気にする必要はありませんが、特にドローン初心者の場合、最大手であるDJIのドローンを選んでおくとやはり安心なのです。

個人でも手が届きやすい4K動画対応機が見つかるから

同じ空撮をするならできるだけ高精細でダイナミックな映像を撮りたいのは誰しも望むところですが、個人がその願いを叶えようと思えばDJIがもっとも現実的な選択肢となるでしょう。

4K動画を撮影可能なレベルの空撮用ドローンを製造・販売しているメーカーはDJIに限りませんが、そういった機種は個人ではなかなか手の届かない価格であることが大半。

数少ない例外といえるのがDJIのコンシューマー機なのです。

たとえばDJI の「Mavic Mini 3」は4K動画を撮影できるほか、そのコンパクトな機体にはさまざまな機能が搭載されていますが、8万円を切る価格で手に入ります。

4K動画対応かつ個人でもなんとか手の届く価格帯のドローンをDJI以外で探そうとすると、たとえばYuneecの「Typhoon H Plus」やAutel Roboticsの「EVO LITE+」などがありますが、安くても10万円台です。

幅広い分野向けの機種が充実しているから

ドローンは空撮・測量・点検・農薬散布などの分野で活用されていますが、DJIならどういった分野向けにも信頼できる機種が展開されています。

空撮向け機種例：Inspire 2等
測量・点検向け機種例：Matrice 300 RTK等
農薬散布用機種例：Agras T10等

特定のメーカーが特定の分野に特化している場合が多い中、DJIは幅広い分野向けに機種展開している珍しいメーカーであるといえます。

しかもどの分野でも高い人気とシェアを誇っており、どういった分野・用途で使うのであれDJI製のドローンを選んでおけばまず安心といえるでしょう。

DJI以外のメーカーのドローンが選択肢となるケース

総合的に見たおすすめはDJI製のドローンですが、他メーカーの製品を検討すべき場合ももちろん考えられます。

具体的には、次に挙げる2つのケースではDJI以外のメーカーのドローンが選択肢となってくるでしょう。

国の仕事などでセキュアなドローンであることが優先されるケース

性能やコスパではなく、セキュリティ面が優先されるケースでは、DJI製ドローンの購入に慎重にならざるを得ず、他メーカーのドローンが選択肢となってくるかもしれません。

昨今、ドローンのセキュリティリスク、とりわけ中国のドローンメーカーが収集したデータの中国政府への流出リスクが懸念されているためです。（中国の定める国家情報法に基づけば機密情報の中国政府への流出があり得ると考えられるため）

実際に各国で中国メーカー製ドローンへの警戒が高まっており、アメリカではDJI製品が米国商務省が公表するエンティティ・リスト*に掲載されています。
（*国家安全保障上・外交政策上の利益に反する懸念から取引制限対象となる企業や研究機関のリスト）

ドローンのセキュリティリスクに関する日本政府の方針

日本でも、行政機関や独立行政法人が行う業務のうち、サイバーセキュリティ上のリスク（機微情報漏洩、操縦不能や乗っ取り等）を考慮すべき重要業務で用いるドローンについては、その新規購入時に必要な措置を講じることが求められています。

また、既に使用中の機体についても、リスクの高いものについてはできるだけ速やかにリスクが低いものへと置き換える必要があるともされています。（下記参考文書を参照）

［参考］政府機関等における無人航空機の調達等に関する方針

DJI機の代替候補はセキュアな国産機

ドローンに関する日本政府の上記の方針は、特定の国のドローンを排除するという内容ではありません。

しかし、各機関が採用しているドローンの多くがDJI製であること、そしてそのDJIは政府が合法的に機密情報を収集し得る国のメーカーであること、さらには政治的情勢があいまって、DJIが槍玉に上がっているのが実情です。

とはいえ、セキュリティリスクは中国に限らず日本を含めどこの国のドローンにもあるため、安全保障の観点から国の委託事業として開発された“安全安心な国産ドローン”が既にご紹介した「蒼天」です。

日本政府の上記の方針は、行政機関などから委託された業務で使うドローンにも相応の対策を講じるよう求めているため、国から仕事を請け負う企業は「蒼天」のような高セキュリティな国産機を導入せざるを得なくなると予想されます。

一般企業の多くにとっては引き続きDJI製ドローンが最有力候補

一方、国から仕事を請け負うことのない企業は、機能性においてもコスパにおいても優れているDJI製の機体を今後も選ぶことになるでしょう。

ただし、中国製ドローンの導入が対外的な信頼性に関わりかねないと憂慮するのであれば、DJI製ドローンを避けるという判断もあり得ます。

近隣のドローン販売店が他メーカーに特化しているケース

DJI製ドローンを取り扱う店舗は多いですが、だからといって近隣に取扱店があるとは限りません。特に地方に行くほどそういったケースは少なくないはずです。

近隣のドローン販売店がDJI以外のメーカー製品に特化している場合、DJI製品に固執するよりも「いつでもアクセスできる近場の販売店で購入すること」を優先するほうがベターなこともあるでしょう。

機体購入後にも、操縦方法やアプリの設定方法を教えてもらいたい、メンテナンスや修理をお願いしたいといったことはおおいにあり得ます。

DJI製のドローンにするとそうしたときに毎回遠方まで出向かないといけない状況であれば、頼めばすぐに駆けつけてくれる近隣の販売店の扱う他社製ドローンの購入も検討してみましょう。

まとめ

▼日本を含む世界のドローン市場で圧倒的なシェアを誇るドローンメーカーはDJI

▼世界各国のDJI以外の主要ドローンメーカー

• Yuneec
• Parrot
• Autel Robotics
• Intel

▼世界各国のその他ドローンメーカー

• Skydio
• AgEagle
• AeroVironment
  など

▼日本の主要ドローンメーカー

• SONY
• ACSL
• SkyDrive

▼日本のその他ドローンメーカー

• NTTイードローン
• PRODRONE
• TEAD
• ヤマハ発動機
• マゼックス
• ジーフォース
• Liberaware
  など

▼航空法適用対象外となる100g未満のドローンのメーカー

• Holy Stone
• Ryze Technology
• 京商
  など

▼おすすめはDJI製ドローンだが、国の仕事を請け負う企業である場合や、近隣のドローン販売店が他メーカー製に特化している場合などには国産ドローンが検討対象となってくる

 

どのようなドローンメーカーがあるかという情報、ご自分にとってのおすすめメーカーはどこかという判断基準を得ていただけましたでしょうか。

本記事が、日本を含む世界中のドローンメーカーに関する全般的知識のソースとしてお役に立ちますこと、また、ドローン選びの助けとなりますことを願っています。